ほとんどの補聴器は、
医療費控除の対象です

近年では超高齢社会を迎え、身体障害者に限らず広く補聴器を活用することは重要と考えられていますが、補聴器は高額な医療機器であり、購入者にとって大きな負担となっていました。しかし、平成30年度から「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」の活用により、医療費控除の対象となりました。
当院でも補聴器相談医の資格を有しておりますので、「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を作成することが可能です。
補聴器購入時にお気軽にご相談ください。